メディア掲載
株式会社ブロードおよび取り扱い製品に関する記事をご紹介いたします。
2024年
月刊「コロンブス」2024年4月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
㈱ブロードが提案‼
レジリエンス向上のための実践的アプローチ
2024年2月22日、JA共済ビルのカンファレンスホールで「変化し続ける企業環境におけるビジネスレジリエンスの向上」をテーマにした特別講演が㈱ブロードの主催で開催された。最新ビジネスの生命線を握るソリューションを詰め込んだセミナーに会場には150余名が集まった。DXの推進にともない高度にIT化したあらゆる企業にとって必見セミナーとなった。
月刊「コロンブス」2024年3月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「情報セキュリティ10大脅威」から最新のソリューションで自社を守る!!
このほど、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が「情報セキュリティ10大脅威 2024」を公表した。個人向けと組織向けにそれぞれ10種類の脅威が選出されたが、今号では1位と2位になった脅威と前年から順位を上げた脅威をチェックしてみたい。
月刊「コロンブス」2024年2月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ペネトレーションテストの自動化で「脆弱性」への対応を万全にする!!
2023年は日本国内でも多くのセキュリティ侵害事件が公表された。公共性の高い機関や組織を例にあげると、7月に名古屋港コンテナターミナル、8月に内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）、日本学術振興会、国立科学博物館、11月に宇宙航空研究開発機構（JAXA）といった機関や団体が相ついで被害を公表。これらを横断的に精査すると「脆弱性」（コンピュータシステムに内在するセキュリティ面のバグや設定不備といった弱点）がキーになっていることがわかる。
月刊「コロンブス」2024年1月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
サイバーセキュリティ担当者必見!! プロが注意喚起する2024年のハイレベルなサイバー攻撃!!
年を追うごとに複雑化するサイバーセキュリティ分野。そこで、今号では2024年のトレンドを予測しつつ、㈱ブロード（東京都千代田区）に最適なソリューションをいくつか紹介してもらった。
2023年
月刊「コロンブス」2023年12月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
AIの悪用でサイバー攻撃が高度化!?
セキュリティ技術の組み合わせで企業を守る!!
ChatGPTをはじめとした生成AI（大量のデータを学習し、文章や音楽、画像、映像などさまざまな形式のデータを作成する人工知能）の台頭や普及によって、2023年は日本でもAIへの関心が一段と高まった。が、一方で多くのサイバーセキュリティの専門家たちがAIの悪用を懸念している。そこで、今号ではそうした懸念に対応する㈱ブロードがオススメするセキュリティソリューションを紹介したい。
月刊「コロンブス」2023年11月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
国内初!!ダウンタイムを極限まで『ゼロ』にする
「コンティニューエンジンソリューション」をデータセンタープロバイダーが提供開始!!
サイバーリスクが急速に高まるなか、サイバー攻撃を受けたり、災害などの理由でシステム障害などが生じても、ダウンタイム（システムが使用できなくなる時間）をかぎりなくゼロにできる「コンティニューエンジンソリューション」が注目を集めている。そこで、今号ではNeverfail社のコンティニューエンジンソリューション（製品名は「Continuity Engine」）の提供を開始した㈱アイネットに、その採用の理由や今後の展望について聞いてみた。
月刊「コロンブス」2023年10月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
コンティニューエンジンソリューションで社会インフラの「継続性」を守る!!
ITが社会インフラを支えるようになった今日、ダウンタイム（システムが使用できなくなる時間）をかぎりなくゼロにし、「継続性」の向上をはかることが多くの企業にとって重要な課題となっている。そこで、今号ではグローバルにこの課題の解消に取り組んでいるNeverFail社のブライアン・ヒールホルツァーCEOをゲストに迎え、同社の取り組みや日本でのビジネス展開について聞いてみた。
月刊「コロンブス」2023年9月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
セキュリティ対策には「管理者権限」を軸にした多面的なアプローチが重要!!
本コーナーではこれまでにもたびたび「情報システム管理者以外の社員が管理者権限を持つことのリスク」について指摘してきたが、DXの進展によってそのリスクはさらに拡大しつつある。そこで、今号では㈱GRCSの北島康晴氏にあらためて管理者権限に潜むリスクとその対策について聞いてみた。
月刊「コロンブス」2023年8月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
AI時代の到来にともないさらに巧妙になったサイバー攻撃を100㌫防ぐことができるのか！？
ChatGPTをはじめとした生成AIの台頭によって、AIが急速に身近なものになってきた。では、AI時代においてはどのようなサイバー攻撃のリスクが想定され、どのような対策を講じるべきなのか。今号ではそのあたりを検証したい。
月刊「コロンブス」2023年7月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
最先端のソリューションを駆使して無数の「脆弱性」を乗り越える
多くのセキュリティ侵害の原因となっている「脆弱性」。これはセキュリティ上の「弱点」を示す用語で、一般的にはコンピュータープログラムのセキュリティ上の欠陥（バグ）を意味する。そこで、今号では脆弱性に関するリスクの現状と対策について紹介したい。
月刊「コロンブス」2023年6月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ＳＭＢＣグループで蓄えた知見を生かし企業のホームページやＰＣを守る!!
1972年に設立したさくら情報システム㈱（東京都港区）はＳＭＢＣグループに属し、㈱三井住友銀行やグループ各社の基幹システム構築・運用業務に携わりつづけているシステムインテグレーターだ。現在はグループの枠を越え、より幅広い層の顧客に先進的なシステム・サービスを提供している。その特色や強み、そしてサイバーセキュリティに関する取り組みについて、同社のセキュリティ部員に聞いてみた。
月刊「コロンブス」2023年5月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
データ保護に関する法令や罰則の厳格化でサイバー攻撃の被害額が増加中!!
世界中でサイバー攻撃の被害額の増加が大きな問題になっている。はたして、その背景にはどのような原因があるのか。今号ではそのあたりのサイバーセキュリティ最前線を考察してみた。
月刊「コロンブス」2023年4月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「情報セキュリティ10 大脅威」を「仮想パソコン」で防ぐ!!
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は2月28日、「情報セキュリティ10大脅威 2023」の解説書（組織編）を公表した。今号ではその結果をもとに、サイバーセキュリティ最前線を検証!
月刊「コロンブス」2023年3月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
サイバーセキュリティや災害対策など時代ニーズに対応した最先端のソリューションを創出!!
1957年に創業した㈱理経は「システムソリューション」「ネットワークソリューション」「電子部品及び機器」という3つの事業領域を展開中。商社として最先端の技術や製品を取り扱うだけでなく、磨き抜かれた自社技術を最大限に活用し、時代ニーズに対応した事業をつぎつぎと創出している。その特色や強みについて、同社の社員の皆さんに聞いてみた。
月刊「コロンブス」2023年2月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
複数のシステムを効果的に組み合わせサイバー攻撃に万全の備えを!!
医療機関へのサイバー攻撃が深刻化するなか、厚生労働省は昨年11月に「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策の強化について」という注意喚起を公表した。その概要とともに、最新のサイバー犯罪のトレンドやセキュリティ対策のあり方を紹介したい。
月刊「コロンブス」2023年1月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「HP SCE」や独自サービスを活用して中堅・中小企業のセキュリティレベルを底上げする!!
2021年にSCSKグループの3社が合併して誕生したSCSK Mirnoiソリューションズ㈱（東京都江東区）。現在は中堅・中小企業を対象にした総合的なITソリューションを提供しており、現在はエンドポイントセキュリティシステム「HP Sure Click Enterprise」を軸にしたサイバーセキュリティ支援にも力を入れているという。そこで同社の事業概要やサイバーセキュリティ事業の展望などについて聞いてみた。
2022年
月刊「コロンブス」2022年12月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ロシア系のサイバー犯罪集団の動きも活発化!!拡大するサイバー攻撃の裾野にどう対応するか!?
ロシア系のサイバー犯罪集団が台頭しはじめるなど、ここ最近、サイバー攻撃の裾野が急速に広がりつつあるという。そうしたなか、中小企業はいかにしてセキュリティ対策を講じていけばいいのだろうか。サイバー攻撃の最新動向とあわせて紹介したい。
月刊「コロンブス」2022年11月号（東方通信社）
〈新DXセミナー・地方創生 X IT企業〉
地方のデータセンターを最大限に活用しクラウドサービスで地域課題を解決する!!
地域活性化をすすめるうえで、ITはどのような役割をはたすのか。そして、人口減に悩む地方において、中小企業はDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進することができるのか。そこで、今号ではインタビューを通じて、クラウドサービスを活用した地域活性化に挑む㈱ユニリタの取り組みを紹介したい。
月刊「コロンブス」2022年10月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
中小企業にも強力なエンドポイントセキュリティが必須だ!!
警察庁によると、2021年のサイバー犯罪摘発件数は約1万2000件に達したという。だが、福岡県警ひとつとっても、今年上半期のサイバー犯罪に関する相談件数は前年同時期比で約40%増になっており、今年は昨年の数字をはるかに上回る勢いだ。そこで、今号では本誌編集部の調査結果をもとに、昨今のサイバー犯罪の動向と対策を紹介したい。
月刊「コロンブス」2022年9月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
基幹系ソリューションの老舗企業が次世代型エンドポイントセキュリティに注力!!
東亜燃料工業㈱（現・ENEOS㈱）の子会社として1985年に創業して以来、長年にわたって企業の基幹系ソリューションを担ってきたシステムプラザ㈱（東京都港区）。近年はセキュリティ対策にも力を入れており、このほどエンドポイントセキュリティシステムの「HP Sure Click Enterprise（HP SCE）」の取り扱いも開始したという。そこで、同社ソリューション事業部長の遠藤隆幸氏に昨今の事業概要やセキュリティ対策に関する施策について聞いてみた。
月刊「コロンブス」2022年8月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
セキュアな次世代医療体制を目指す慶應義塾大学病院の挑戦
医療機関などにおけるサイバーセキュリティのあり方が問われるなか、慶應義塾大学病院ではこの4月にアメリカ発のエンドポイントセキュリティシステム「HP Sure Click Enterprise（HP SCE）」を導入したという。そこで、今号ではその背景やHP SCEにかける期待感について、慶應義塾大学病院の情報システム関連の皆さんに聞いてみた。
月刊「コロンブス」2022年7月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
エンドポイントセキュリティ製品を軸に日本のサイバーセキュリティ業界をリード!!
日本のIT環境を黎明期から支えつづけ、現在はHP社のエンドポイントセキュリティ製品「HP Sure Click Enterprise」を軸にしたソリューションを提案している㈱ブロード（東京都千代田区）。今号ではその歩みと強みについて紹介したい。
月刊「コロンブス」2022年6月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
なぜ多くのセキュリティ対策ツールは「EMOTET」の侵入を許してしまうのか!?
前号ではマルウェア（悪意のあるプログラムの総称）の一種であり、一般的なセキュリティ対策では検知しにくい「EMOTET（エモテット）」が猛威を振るっている様子をお伝えした。それにしてもどうしてEMOTETには従来のセキュリティ対策が通用しないのか。今号ではそのあたりのメカニズムを解説したい。
月刊「コロンブス」2022年5月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
あらゆるセキュリティ対策をすり抜けるＥＭＯＴＥＴの脅威にどう立ち向かうか
なりすましメールの巧妙化などによって、マルウェアの一種であるＥＭＯＴＥＴ（エモテット）による被害が急増している。はたして、ＥＭＯＴＥＴにはどのような特徴があり、どういったことに注意を払うべきなのか。あらためて、そのあたりのポイントをまとめてみた。
月刊「コロンブス」2022年4月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ロシアによるウクライナ侵攻がサイバー危機を引き起こす!?
ロシアによるウクライナ侵攻など、国際情勢が急激に不安定になるなか、日本国内でサイバー攻撃の被害が拡大している。こういった状況を受けて、経済産業省をはじめとした関連省庁は注意喚起を促す文書を公表したが、中小企業はどのように対応すればいいのだろうか。
月刊「コロンブス」2022年3月号（東方通信社）
〈新DXセミナー・地方創生 X IT企業〉
情報のリスク管理を重視した在宅勤務でマザーズ上場企業が多様な人材を活用!!
コロナ禍で在宅勤務を実施する企業が急増し、企業のガバナンス・リスク管理・コンプライアンス・セキュリティが問題になっている。そのような問題に取り組んでいるのが㈱GRCS。そもそもGRCSはコロナ禍以前から「多様な人材を受け入れる」ため、率先して在宅勤務を推進してきたという。はたして、同社はどのようにして在宅勤務を導入し、企業の成長エンジンとして活用したのだろうか。
月刊「コロンブス」2022年2月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
2022年もランサムウェアに細心の注意を
オリンピックイヤーが終わり、2022年を迎えたが、依然としてランサムウェア（身代金要求型ウイルス）が猛威を振るっている。今号では「HPセキュリティエキスパートおよびアドバイザーによる、2022年に注目すべきサイバーセキュリティの予測」などを参考に、その最新動向と対策について考えてみたい。
月刊「コロンブス」2022年1月号（東方通信社）
〈新DXセミナー〉
一歩先をいくソリューションで深刻なサイバー攻撃から日本企業を守る!!
国内の数多くの大手企業にシステムの最適化に関するソリューションやサイバーセキュリティに関するソリューションを提供する㈱アイ・アイ・エム（東京都中央区）。同社デジタルビジネスソリューション部の武田光男氏と田口学氏に同社の歩みや現在の取り組みについて聞いてみた。
2021年
CNET Japan 2021年12月15日 16時00分リリース（朝日インタラクティブ株式会社）
情報システム学会「第6回 浦昭二記念賞」等を発表
一般社団法人 情報システム学会は、12月11日「第17回全国大会・研究発表大会」を開催。当日は、研究発表とあわせて、「第6回 浦昭二記念賞」表彰式その他が行われました。
月刊「コロンブス」2021年12月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
コロニアル・パイプラインの被害からランサムウェアの進化を学ぶ
2021年2月号の本コーナーで、経済産業省が公表したサイバー攻撃に関する注意喚起について紹介した。それは大きく (1)中小企業を巻き込んだサプライチェーン上での攻撃パターンの急増 (2)大企業、中小企業などを問わないランサムウェア（身代金要求型ウイルス）による被害 (3)機微性の高い情報の窃取などを目的としたと考えられる海外拠点を経由した攻撃の深刻化に大別されていたが、最近はそれらに該当する被害が日本の企業や組織で実際に発生している。今号ではそのあたりの動向を検証したい。
日本経済新聞 2021年10月28日
〈こころの玉手箱〉
SCSK社長 谷原徹（4）業界の重鎮から贈られた左馬の書
東京の自宅に「左馬」の書を飾っている。2016年に社長に就任したとき、システム業界の重鎮であるブロード（東京・千代田）の姫野恵悟社長から頂いたものだ。馬は右から乗るとよろけるから、よろけないように左から乗れという意味らしい。「利益ではなく、王道を走れ」という姫野社長の助言も胸に刻んだ。旧CSKの生え抜きの私が、同社の経営危機、住友商事系列との合併によるSCSKへと歩んだ道は平たんではなかった。
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月刊「コロンブス」2021年11月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
まずはエンドポイントを「仮想パソコン」（マイクロVM）で守ることが肝心だ!!
世界的に増加の一途をたどっているサイバー攻撃。その内容は激化しつづけており、最近では大規模インフラが停滞したり、防衛産業の情報が漏洩したりと、看過しがたい問題が続出している。そこで、今号ではHP Inc.のセキュリティ事業をグローバルで統括するイアン・プラット氏をゲストに迎え、近年のサイバー攻撃の動向やそれに対して有効なサイバーセキュリティのあり方について話してもらった。
月刊「コロンブス」2021年10月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
情報セキュリティ製品とマルウェアの長年にわたる戦いに終止符を打つ
NPO法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）の『2020年度 国内情報セキュリティ市場調査報告書』によると、サイバー攻撃の高度化や国内外における法律改正により、情報セキュリティサービスへの投資は年々増加傾向にあり、いまや1兆1201億円（2019年度）に達しているという。しかし、依然としてサイバー攻撃件数は増加の一途をたどっており、被害も拡大しつづけている。そこで、今号ではパソコンに関する情報セキュリティの変遷とその解決方法を探ってみた。
月刊「コロンブス」2021年9月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「一般ユーザー」権限への切り替えで「ゼロトラスト」に着手!!
前号では「ゼロトラスト」という概念とその重要性を紹介したが、中小企業などからは「推奨されている対策が大がかりで何からはじめるべきかわからない」「人材や費用などの面から大がかりな対策をとれない」といった声があがっている。そこで、今号ではより現実的にゼロトラストを推進するための初歩的な取り組みを紹介したい。
月刊「コロンブス」2021年8月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「ゼロトラスト」という概念にもとづいたハイレベルなセキュリティ環境のつくり方
昨年、内閣府は「政府CIO補佐官等ディスカッションペーパー」として「政府情報システムにおけるゼロトラスト適用に向けた考え方」という文書を発表。その影響もあって、最近、ゼロトラストという概念がにわかに注目されている。そこで、今号ではゼロトラストにもとづくセキュリティ対策について考えてみたい。
月刊「コロンブス」2021年7月号（東方通信社）
〈新DXセミナー・地方創生 X IT企業〉
自社データセンターを中核として
最先端のITソリューション事業を展開
コロナ禍にあって、地域におけるリモートワークやDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進がますます重要視されている。そういったなかで、㈱アイネット（神奈川県横浜市）は自社データセンターを活用したITソリューション事業によって、地域内外の企業のIT環境を下支えしている。その取り組みの概要について、同社DX本部業務統括部セールスサポート室の内海章裕課長に語ってもらった。
月刊「コロンブス」2021年6月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
巨大インフラを震撼させたランサムウェア
これからのサイバー防御策をどうするか
5月9日、アメリカで最大の石油移送パイプラインを運営するColonial Pipelineがランサムウェア（身代金要求型のウイルス）によるサイバー攻撃の影響で操業を停止したと発表し、世界に衝撃を与えた。ビジネスやライフラインに大きな影響をおよぼすサイバー攻撃に、一体どう対処していけばよいのだろうか。
月刊「コロンブス」2021年5月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
急拡大するリモートワークのスキをつくサイバー攻撃に要注意!!
経済産業省が昨年末、サイバー攻撃について注意喚起を行ったなかでも、「中小企業を巻き込んだサプライチェーン上での攻撃パターンの急激な拡がり」が大きな問題に。そこで、今号ではその最新事例を参照しつつ、有効な対策について考えてみたい。
月刊「コロンブス」2021年4月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
拡大する「EMOTET」関連の被害
「HP SCE」による抜本的な対策を
別種のマルウェアをインターネット経由でダウンロードさせたり、一般的なウイルス対策ソフトで検知しづらくしたりする機能を持つ「EMOTET（エモテット）」というマルウェアが、国内外で猛威を振るっている。そこで、今号ではその最新動向とともに抜本的な対策につながる「HP SCE（旧Bromium）」について紹介したい。
月刊「コロンブス」2021年3月号（東方通信社）
〈新DXセミナー・地方創生 X IT企業〉
大手システム開発会社SCSKグループが脱企業誘致に挑む‼
「ニアショア開発×地方創生」で新しい地域産官学連携を創る
コロナ禍にあって、地域におけるテレワークやDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進がますます重要視されている。 そういったなかで、SCSKニアショアシステムズ㈱は「ニアショア開発」（大都市で実施していた開発を地方で行うこと）を推進しながら、地方創生に貢献しているという。その取り組みの概要について、SCSK㈱副社長執行役員であり、SCSKニアショアシステムズ㈱代表取締役会長でもある遠藤正利氏に語ってもらった。
月刊「コロンブス」2021年2月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
経済産業省が警鐘を鳴らす
最新のサイバー攻撃への対応を
2020年12月18日、経済産業省が昨今のサイバー攻撃の状況を踏まえた注意喚起を公表した。そこで、今号ではその内容を確認するとともに、有効な対策を講じてみたい。
月刊「コロンブス」2021年1月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
米国発の最先端技術で「インターネット分離」を効率的に実現
「数年前から「インターネット分離」という手法が注目されている。はたして、これはどのような手法で、どのような企業・団体に活用されているのだろうか。サイバーセキュリティのコンサルティングや提案を行う㈱セキュリティアの斉藤章副社長と髙須咲惠氏に、そのあたりの最新事情を紹介してもらった。」
2020年
月刊「コロンブス」2020年12月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「EMOTET（エモテット）」による被害がコロナ禍の日本においても急拡大中!!
「東京2020大会を目前に控え、日本でも高度なマルウェア（悪意を持ったソフトウェア）による被害が急拡大している。コロナ禍にあって、テレワークやリモートワークが日常的なものとなった今、中小企業はどのような対策を講じればいいのだろうか。今号では「EMOTET（エモテット）」の脅威とその対策について紹介したい。」
月刊「コロンブス」2020年11月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ニューノーマルのビジネスに欠かせない次世代型セキュリティコンサルティング
「コロナ禍でデジタルトランスフォーメーション（DX）の波があらゆる産業・社会に押し寄せ、あらたなビジネスや働き方がつぎつぎとあらわれ実践されている今日、経営コンサルティングのあり方も大転換を求められている。その最前線で活躍するGRCS社に、ニューノーマル下におけるセキュリティの重要性、見える化について聞いてみた。」
月刊「コロンブス」2020年10月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
BeyondTrust社のリモートアクセス製品にテレワークを支えるIT管理者が注目!!
「コロナ禍で多くの企業がテレワークを実践しはじめているが、その一方でサイバーセキュリティに関するリスクが急拡大している。とくに最近は「VPN（Virtual Private Network）」をターゲットにしたサイバー攻撃が多発しているそうだ。その現状と対策について、長年、セキュリティシステムの提案をしている（株）ブロード（東京都千代田区）に聞いてみた。」
月刊「コロンブス」2020年9月号（東方通信社）
ニューノーマルの落とし穴、サイバー攻撃リスクに対抗‼新しい働き方や非接触型ビジネスの必須項目‼
ウィズコロナ社会のサイバーセキュリティ読本
「ニューノーマルに対応したビジネスや働き方を実践する企業が躍進する一方、サイバー攻撃のリスクが急拡大している。そこで今号ではウィズコロナ社会の必須項目であるサイバーセキュリティを大特集。まずはコロナ禍をめぐる世界と日本の窮状をレポートし、ついでわれわれが直面する産業構造のかつてない二極化についての分析をしてみたい。」
月刊「コロンブス」2020年8月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
HP社がBromium社をM&A
新体制でPCセキュリティの向上を目指す!!
「昨年、米国HP社は、マイクロVM（仮想パソコン）を活用したセキュリティソフト「Bromium（ブロミアム）」を開発したBromium社を買収した。そして、このほど製品名を「HP Sure Click Enterprise」とあらためて、発売することに。はたして、そこにはどのような経緯があったのか。今後の展望とあわせて紹介した。」
月刊「コロンブス」2020年6月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
リモートワークを安全に機能させるには日本独自の裁量労働制やルールづくりが必須!!
「コロナショックを契機に急速に普及しつつあるリモートワーク。しかし、そこにはサイバーセキュリティをはじめとした課題があるのも事実だ。そこで、今号では本誌編集長の古川猛が、自社開発のパッケージソフトウェア、ITサービス、コンサルティング、人財育成を通じ、大手1200社以上のデータ活用とシステム運用を支援している㈱ユニリタ（東京都港区）とセキュリティシステムを手掛ける㈱ブロード（東京都千代田区）の面々にリモートインタビュー。リモートワークの現状と課題、そして今後の展望について聞いた。」
月刊「コロンブス」2020年4月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
在宅勤務が急増している今こそサイバーセキュリティに万全を期すべきだ
「新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が在宅勤務を奨励している。だが、その際に気になるのが 在宅勤務時のセキュリティ対策だ。いかにオフィスでのセキュリティ対策を万全にしていても、在宅勤務時の対策がおろそかになっていては元も子もない。そこで、今号では在宅勤務時のサイバーセキュリティ対策について紹介したい。」
月刊「コロンブス」2020年3月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
「検知しづらい」悪質で巧妙なマルウェアが急増！「EMOTET（エモテット）」の恐ろしさと対策
「サイバー攻撃が多様化・複雑化しており、大企業や省庁の情報流出の可能性も指摘されるなど、もはや日本経済や国家を揺るがす巨大なリスクとなっている。とくに専門家らは一般的なウイルス対策ソフトで検知することが非常に難しいマルウェア 「EMOTET（エモテット）」に危機感を覚えている。早急な対策が必要だ。」
月刊「コロンブス」2020年2月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
ICT教育に欠かせないサイバー攻撃対策産官学一体での専門人材育成が急務!!
「今号では、政府が推進する学校教育のICT活用の動きを大々的に取り上げた。全国の小中学校で全生徒に1人1台学習用パソコンが配備され、さまざまな先端技術を取り入れた効率的・効果的な教育が実践されることに期待が集まっているが、気になるのはサイバーセキュリティリスクだ。来る「ICT教育」時代において、日本の情報セキュリティは生徒たちの学習や生活のデータを守ることができるのだろうか。」
月刊「コロンブス」2020年1月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
アメリカで多発する「ランサムウェア」（身代金要求）と「EMOTET（エモテット）」の脅威
日本にもあらたなサイバーセキュリティが必要
「日本でも多発する情報漏洩などのサイバーセキュリティ問題。だが、アメリカではそれよりも高いレベル、規模のサイバー攻撃が頻繁に発生している。東京2020大会を目前に控え、日本はどのような対策を講じるべきだろうか。」
2019年
月刊「コロンブス」2019年12月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
高度なサイバーセキュリティ人材の育成を目指す
サイバーセキュリティ特別専門学修プログラム
「日本で高度なサイバーセキュリティ人材を育成するため、東京工業大学では「サイバーセキュリティ特別専門学修プログラム」を展開している。その特色について、東京工業大学情報理工学院サイバーセキュリティ研究センター長の田中圭介教授に聞いた。」
月刊「コロンブス」2019年11月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
多様化するサイバー攻撃に対応するためにも
高度なサイバーセキュリティ人材の育成が急務
「東京2020オリンピック・パラリンピックを控え、サイバー攻撃への対応が喫緊の課題となっている。では、昨今のサイバー攻撃にはどのようなタイプのものがあるのか。そして、それに対してサイバーセキュリティはどのようにあるべきなのか。そのあたりについて、東京工業大学情報理工学院サイバーセキュリティ研究センター長の田中圭介教授に聞いた。」
月刊「コロンブス」2019年10月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
東京2020のセキュリティは万全か、課題山積みの日本のサイバーセキュリティの弱点とは何か
タスクを仮想パソコンで隔離する「Bromium」の革新性とは何か
「高度なネット社会の進行に応じて、サイバーセキュリティの重要性が高まっている。サイバー攻撃の進入路としてもっとも対策が必要といわれているのが、個人の端末などのエンドポイントセキュリティである。そして、このセキュリティに威力を発揮するのが「Bromium（ブロミアム）」、革新的なソフトだ。開発したのは米連邦政府機関で550万台のPCに導入されるなど、世界的に注目されているBromium社、アプリケーション分離・インターネット分離などのあらたな分野を独走するパイオニアだ。そのBromium社がこの9月、東京でアジア太平洋地域で初めてのサイバーセキュリティ・サミットを開催した。今号ではその様子をお伝えしたい。」
月刊「コロンブス」2019年9月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
デジタルネットワークが不可欠な現代こそサイバーセキュリティの向上が急務!!
「5G時代に開催される東京2020（東京オリンピック・パラリンピック）は、サイバー攻撃の最大の標的であると同時に、デジタル社会の生活の向上のためにサイバーセキュリティが試される試金石でもある。では、今の時代に求められるサイバーセキュリティとはどういったものなのか。前号に引きつづき、DBIC（34社の大手企業のデジタルビジネスイノベーションを推進する組織）共同創設者でインターポールサイバー犯罪専門委員会メンバーも務める西野弘氏に世界と日本のサイバーセキュリティ事情について聞いた。」
月刊「コロンブス」2019年8月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
東京2020では120%サイバー攻撃にさらされる!? 危うすぎる日本のサイバーセキュリティ対策
「いまやオリンピック・パラリンピックはサイバー攻撃の格好のターゲットとなっている。その攻撃理由は国家間の争いから、組織化された犯罪集団の腕試しまで多岐にわたる。5Gの開始も視野に入る東京2020では何が起こるのか。そのために日本ができることは何か。世界のサイバーセキュリティの最先端を識るDBIC（34社の大手企業のデジタルビジネスイノベーションを推進する組織）共同創設者でもあり、インターポールサイバー犯罪専門員会の委員でもある西野弘氏に「今そこにある危機」と対策の可能性を聞く。」
月刊「コロンブス」2019年7月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
エンドユーザーのパソコンでサイバー攻撃を完璧に防ぐBromiumの最新サイバーセキュリティソフト
「企業の情報漏洩にはじまり、公共機関のサイトの麻痺、重要インフラのデータの破壊など、世界のサイバー攻撃はより過激で危険なフェイズに突入している。2020年の東京オリンピック・パラリンピックでもそうした不安がささやかれている。はたしてオリンピックのサイバーセキュリティ対策は万全か。さっそく話題の画期的なソフトを紹介したい。このソフト、なぜかどんなサイバー攻撃にも対応するというから驚きだ。はたしてその仕組みはどうなっているのか、開発したのは米国Bromium（ブロミアム）社、来日したシャバン・ナウム副社長にその実力のほどを聞いてみた。」
月刊「コロンブス」2019年6月号（東方通信社）
〈サイバーセキュリティ最前線〉
自治体のサイバーセキュリティの課題をBromiumの新技術が解消する
「東京オリンピック・パラリンピックを来年に控え、自治体におけるサイバーセキュリティ対策が急務になってきている。はたして、現在の自治体のセキュリティにはどのような課題があり、今後、どのような対策を講じていくべきなのだろうか。セキュリティ関連のプロフェッショナル集団である株式会社ブロードにそのあたりを解説してもらった。」